個人出版は印税率が高く（Amazonの印税は60%）、著者にとって有利だと言われています（佐々木俊尚氏などは、盛んに言ってますよね）。
では、実際のところはどうなのか？今回のシリーズ（「個人出版で本を売るには？）で度々登場頂いている、Creative work Stationの塚田祐子さんの例を参考に説明したいと思います。
塚田さんは昨年の11月、『【2009-2010年度版】図解 フリーランスのための超簡単!青色申告』という本を個人出版しました（個人出版に至った経緯は5月28日のブログをご参照下さい）。
『【2009-2010年度版】図解 フリーランスのための超簡単!青色申告』
塚田さんがメルマガで収支を公開しています。以下は、その引用です。
商業出版と個人出版、どちらが利益が多いか？
商業出版（初版5,000冊、印税10％）の条件で試算すると、個人出版で2,000冊を売ることができれば、利益はうわまわります。
■試算例：定価1,500円の場合
・商業出版 1,500円×5,000冊×印税10％＝ 750,000円 ・個人出版 1,500円×2,000冊×掛率60％－（経費※）＝860,000円
※制作費・印刷費：850,000（予算として）、販管費（納品送料）： 90,000（売上の5％程度かかります）
つまり、2,000人の確実な読者がいる著者は個人出版の方が有利という結論になります。本が売れない時代ですから、商業出版でも5,000部は決して低いハードルではありません。名の通った書き手でも、初版5,000部以下という例はザラにあります。
ただし、これは本の発送作業や入金管理などの手間がコストとして反映されていませんので、この数字をそのまま鵜呑みするのは危険ですが、やはり固定読者（ファン）のいる著者にとって、個人出版は魅力的であることに違いありません。この流れは電子出版が普及するにつれて加速するでしょう。
今後は著者の手間を省く個人出版のための出版エージェントが増えていきます。あなた出版社も、このサービスを行います。更に私たちは企画やデザインという側面から、「売れる本作り」で著者をサポートして行こうと思います。